ニュースの概要
宿泊業界の専門媒体HotelBankが、ホテルのリネン費を業態別に整理した記事を公開した。1室あたりの年間コストは、最も低い業態で約7.4万円、最も高い業態で約51.4万円と、およそ7倍の開きがある。記事は金額そのものより、客室単価（ADR）に対する比率で見ることを勧めている。あわせて、連泊客のシーツやタオルをどの頻度で交換するかという運用設計が、費用を大きく左右すると整理している。リネンは目立たない経費だが、客室の収益を静かに削る項目でもある。本稿では、この数字をどう読み、どう使うかを考える。
引用元: ホテルのリネン費は1室年7.4万〜51.4万円 — 業態別のADR比と連泊時交換の設計【2026年】（HotelBank）
分析・見解
7倍の開きは、客室単価の違いでほぼ説明できる
年7.4万円と51.4万円。この差は洗濯の手間よりも、求められる品質の差から生まれる。ビジネスホテルならシーツ、枕カバー、タオル数枚で足りる。高級施設では糸の密度が高い寝具、羽毛布団のカバー、バスローブ、ペア用のタオルが加わる。点数も単価も傷みやすさも違う。
ここで見方を変えると面白い。仮にADR（＝1室あたりの平均販売単価）が8,000円で稼働率80％なら、年間の客室売上は約234万円。7.4万円はその3％強にあたる。ADRが5万円なら売上は約1,460万円で、51.4万円は3.5％ほどだ。金額は7倍でも、売上に対する重さはほとんど変わらない。リネン費は高い安いで語らず、売上比で語るべき費用である。
連泊時の交換頻度が、いちばん動かしやすい調整弁
1泊の客には毎回すべて交換するしかない。差がつくのは連泊だ。たとえば3泊の客に毎日シーツを替えれば、洗濯は3回分になる。2日目を省けば、初日と最終日の2回で済み、洗濯量は3分の1ほど減る。タオルも、床に置かれたものだけ替える運用にすれば減らせる。
この調整は、洗濯代だけでなく客室清掃の作業時間も同時に減らす。人手が足りない施設にとっては、費用削減というより人員不足への対策として効く。
外注か自社洗濯かで、同じ枚数でも原価は変わる
リネンの調達には三つの形がある。業者から借りて枚数ごとに支払うレンタル、買い取って外部に洗濯を頼む方式、自社設備で洗う方式だ。レンタルは初期費用が軽い反面、稼働が落ちた月も最低保証の枚数分を払う契約が多い。買取は、シーツが寿命を迎えるまでの洗濯回数（目安として百数十回）で割って考える。選び方による差は、規模が小さい施設ほど大きく出る。
削りすぎが招く口コミ悪化と、今後のコスト上昇
宿泊口コミでは、清潔感が評価の中心にある。枚数や質を落とした結果、評価が0.1下がって販売単価が数百円落ちれば、1室あたり年3万円ほどの節約は簡単に消える。一方で、洗濯業者の料金は人件費や光熱費の上昇を受けて上向きやすい。2026年は、使う量を減らす工夫と、清潔さが客に伝わる見せ方を両立できた施設が有利になるだろう。
ビジネスへの影響
まず自館の売上比と1室あたり費用を出す
過去12か月のリネン関連費を合計する。レンタル料、クリーニング代、買い替え費、洗剤や光熱費まで含める。これを客室数と客室売上で割り、1室あたり年額と売上比の2つで記録する。売上比が3％台を大きく超えるなら、点数の持ちすぎか、交換頻度の多さを疑う。逆に極端に低い場合は、品質を削りすぎていないか、口コミと突き合わせて確かめたい。
連泊ルールは、客に選んでもらう形で導入する
連泊中は交換しない運用を一律で決めると、不満が出やすい。チェックイン時に交換は希望制と案内し、枕元のカードで意思表示してもらう形が無難だ。3泊以上だけに適用する、タオルは希望制にするなど、段階を設けると始めやすい。導入後は、減った洗濯枚数と清掃時間を毎月記録する。効果が数字で見えれば、現場も続けやすい。
契約更新の前に三つの方式を試算で比べる
レンタル、買取、自社洗濯を、稼働率が高い月と低い月の2パターンで比較する。繁閑差が大きい施設では、固定費の重い方式が不利になりやすい。見積もりは同じ枚数、同じ交換頻度の条件でそろえてもらう。単価だけでなく、最低保証枚数や紛失時の請求も確認したい。数百円の単価差よりも、契約の縛りのほうが総額に効く場合がある。